「北海道大学公開講座」

MITメディアラボは、「未来は予測するものではなく、発明するもの」というアラン・ケイの言葉を体現する研究所であり、世界中の先進的な企業とのコラボレーションを創造のエンジンとし、ユニークな「独創・協創・競創」の文化風土を作り上げてきた。その中から生まれたのが、タンジブル・ビットである。人々が生涯を通じ物質的な世界と関わりあうことで育んできた豊かな感覚と能力を活かし、人間、デジタル情報、そして物理世界をシームレスにつなぐインターフェイスを実現することが、タンジブル・ビットのゴールである。本講演では、タンジブル・ビットのコンセプトとタンジブルメディアグループがデザインした多様なインターフェイスの例を紹介し、ユビキタス GUI を越える未来を提案する。さらにMIT をとリまく「競創」の風土を生き抜く術について話す。
主催：北海道大学情報科学研究科GCOEプロジェクト
共催： 電子情報通信学会北海道支部、 IEEE Sapporo Section、 IEEE WIE Sapporo Section、 北海道大学人材育成本部、 北海道大学大学院工学研究科
世話人：北海道大学大学院情報科学研究科教授　長谷山美紀 北海道大学大学院情報科学研究科棟
2009年8月3日

今年は、ガリレオ・ガリレイが望遠鏡を宇宙に向けてから400年です。ユネスコと国連はこれを記念して今年を「世界天文年」としました。
日本天文学会は、これに協賛して7月7日の七夕前後に全国各地で「世界天文年全国同時七夕講演会」を企画しました。
北海道大学でも、七夕講演会を行います。あなたも一緒に、宇宙のなぞを楽しんでみませんか。

主催： 北海道大学理学研究院、 北海道大学総合博物館
場所： 北海道大学総合博物館
日時： 2009年7月7日
・星のふるさとをながめよう -電波で見た天の川-
徂徠 和夫（理学研究院）

今年は、ガリレオ・ガリレイが望遠鏡を宇宙に向けてから400年です。ユネスコと国連はこれを記念して今年を「世界天文年」としました。
日本天文学会は、これに協賛して7月7日の七夕前後に全国各地で「世界天文年全国同時七夕講演会」を企画しました。
北海道大学でも、七夕講演会を行います。あなたも一緒に、宇宙のなぞを楽しんでみませんか。
主催： 北海道大学理学研究院、 北海道大学総合博物館
場所： 北海道大学総合博物館
日時： 2009年7月7日
七夕講演会
・宇宙とブラックホール
早崎 公威（北海道大学大学院理学研究院）

厳しい雇用環境の中、雇用を創出することが重要な政策課題となり、北海道ではよりその側面が大くなっています。雇用を創出するためには、中長期的な視点で産業を育成していくことが重要ですが、そのためには産業を支える人材の育成が不可欠である。本講義ではこの人材育成に大学教育は役立っているのか、どのような役割を果たしているのか、諸外国と比較しながら考えます。

いまや、世界はウェブを中心に回っています。あらゆる種類の文章、画像、映像、音楽が猛烈な勢いで増え続けています。それらは誰でもが自由に手に入れられ、何の価値もなかった”つぶやき”が社会を変えるかもしれません。プロメテウスが人間に与えた火の如く、情報技術が若い世代に与えた新しい「光」は「影」をも生み出します。本講義では、光のもたらす変革の予感を知る一方で自分を守るために影を理解します。

オホーツク海と親潮域は、世界的にも突出して生産性の高い海洋です。近年、この理由としてアムール川がこれらの海洋にもたらす豊かな鉄の存在が明らかとなりました。鉄はアムール川流域の湿原を主たる起源としますが、急速に進む土地利用変化がこの鉄を減少させています。鉄の減少に関わる上流域の農地開発と漁業資源を享受する日本がいかに協同してこの問題に取り組むのか、国境を越えた取り組みを紹介します。

今年の公開講座は、「「変化」を見つめる―私たちや地域の未来のために―」をテーマとして、7月1日から29日に開講いたします。

昨年来、米国のオバマ政権誕生や、日本での政権交代によって、社会の各分野で「チェンジ（変化）」が強く意識されるようになっています。しかし、何がどう変わりつつあるのか、渦中にいる私たちにその全体像は必ずしもよく見えません。地球温暖化に代表される環境制約の下、いかに生活の質を高めていくか。日本国内、とくに北海道に目を転じれば、人口減少が急激に進む中、雇用や医療、老後の生活を保障しつつ、必要な価値を生み出すしくみはどうしたらいいのか。これら喫緊の課題も視野に入れながら、今日の「変化」をどのように捉え、今後どのような変革を展望できるか、皆さまとともに考えたいと思います。

現在、地球規模での海洋環境の変化や過剰な漁獲が水産資源を減少させています。地球環境の保全と食糧の確保は人類に課せられた21世紀の課題であり、水産資源の持続的利用は水産学に課せられた使命です。水産資源の安定確保のためには、資源量の見積もりや海洋環境変化の把握が不可欠であり、さらに安心、安全な養殖、食品加工技術が求められています。環境へ与える負荷を最少にして、限りある資源を無駄なく、有効に利用する持続可能な水産業を考えます。

地球表面を取り巻く土の平均の厚さは18cm、地球半径の3500万分の1でしかありません。その10％を使って食料を生産しています。しかし、20世紀に入り世界中でつぎつぎと土壌劣化が顕在化し、食料生産への影響のみならず、土壌侵食、砂漠化、塩類化、アルカリ化、酸性化、土壌踏圧など環境への影響が懸念されています。自然の土の生成をみながら、土を守り環境を守る農業を考えます。

アジアには先進国もあれば、発展途上国、極貧と呼ばれる国も存在します。また中国やインドのように巨大な人口を抱える国もあれば、モンゴルのように広大な国土にわずかな人口しか持たない国もあります。アジアは多様な国の集合だと言えるでしょう。そこで起こっている環境汚染も様々であり、汚染を調べることでその国の特徴が見えることがあります。幾つかの例を示しながら、環境汚染問題からみたアジアの中の日本について考えましょう。

中国が大国化の一途をたどる一方で、日本は“空白の20年”を総決算するような東日本大震災に見舞われました。日中関係はこれからどうなるのでしょう？　北海道にとって、中国はどのような存在になるのでしょうか？　北海道経済の現状や中国の動向とりわけ中国の政治、社会の動向を踏まえながら考えます。

現代インドは大きな転換点にあります。著しい経済成長により社会状況は大きく変わりました。消費社会も拡大し、街にはモノがあふれかえっています。しかし、その一方で人々は新たな苦悩に直面しています。ストレスを抱える中高年の増加、若者の自殺率の上昇…。インドの中間層・富裕層は豊かさゆえの問題を抱えはじめています。現代のインドをわかりやすく解説します。

現代社会の特質を表す1つの有力な概念として「リスク社会」というものがある。近代化の進展過程で、科学・技術の発展を通じて、人間社会は貧困や病苦という宿敵と戦い打ち負かしてきたが、その反面、科学・技術の発展は、社会全体を蝕み変形させる「副作用」＝リスクも同時に生み出してしまった。このリスク社会の実態と、リスク社会において倫理は意味をもちうるか否かについて考察を加えていく。

便益の分配は必ずしも公平になされているわけではなく、環境リスクを始めとしたさまざまなリスクも、社会的弱者に課せられる傾向がある。それは社会的不平等に由来するものであるが、専門家や行政の持つ知識や情報と市民のもつ知識や情報との格差にも由来する。様々な権利を保護し、弱者へのしわよせを回避する必要があるが、そのためにはどのような民主主義が適切かを講じる。

防災、都市再生、生活環境、国土保全、交通輸送などに資する社会基盤構造物は、莫大な予算の下、大量の資材、人材、時間をかけて構築される。循環型社会や少子高齢化社会に対応した社会基盤構造物の設計、施工はどうあるべきか、技術的な解決策はどのようなものかについて、建設基幹材料であるコンクリートを使用する場合について述べる。また、大更新時期を向かえる社会基盤構造物をどのように延命させ、使いこなしていくかについても述べる。

景気が悪くなると、好景気の時には見えなかった経済のひずみが現れる。企業不正、不祥事はその典型である。その多くは、企業やその経営者の倫理観が保持されていれば防げたはずのことであった。一方で、企業を監査する会計専門職にも、高い倫理観が求められている。ここでは、いくつかの企業不正の例を取り上げながらその倫理的側面について、会計・監査の立場から検討していく。

昆虫は形や行動の多様性の宝庫である。これまでに命名された真核生物の半数以上を昆虫が占めるが、その種多様性の解明度は１０分の１程度とも見積もられており、われわれが目にしたことも無い未知の形を備えた昆虫がまだ沢山いることも間違いない。昆虫分類学者はその多様性の発掘に力を注ぎ、また系統学者・形態学者は、ミメティクスネタの宝庫とも言える多様性を、工学者とは違う観点で見つめている。昆虫の未知の多様性がごく最近明かされた例として、雄で交尾器が逆転した昆虫について、そして形態・系統学的観点からの昆虫の形の研究例として、昆虫の跳躍行動の進化について紹介する。

講義の概略は以下のとおりです。
●健康とＱＯＬの概念
●ライフステージの捉え方
●平均寿命の男女差の意味
●文明の成熟度
●高齢者の健康と関連要因
●年齢による差別
具体的な内容については、講義資料をご覧ください。
スライド1
スライド2
スライド3

‡ これらの資料は制限資料です。

中国は北京五輪と上海万博を成功させ、いまや米国に次ぐ経済大国となりました。しかし、経済の成長とは対照的に、政治の民主化は進まず、さらに海洋、宇宙への積極的な進出と相まって、その影響力拡大に不安感を抱く人は少なくありません。
当センターでは、日中国交回復40周年、今年秋に開催予定の第18回党大会における指導層交替というこの機に、これまで中国報道に関わってきたジャーナリストをお招きしてシンポジウムを開催いたします。田畑さんは、TBSで長年中国報道に携わってきた著名なジャーナリストであり、研究者です。加藤さんは朝日新聞論説委員佐々木さんと元読売新本社編集委員藤野さんとともに、北京から中国を伝えてきた敏腕ジャーナリスト。本学の高井も読売新聞社特派員として長年中国におりました。中国報道の過去を見つめつつ、いま中国をどのように捉え、その姿をどのように伝えていくべきか、皆様とともに考えたいと思います。
＜関連情報＞
北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院 東アジアメディア研究センター・センター

2011年3月11日の東日本大震災を契機として、社会のあり方の再構築、未来のリスクへの備えが求められています。本講義の内容は、次世代分散型電源と自然冷熱エネルギーの有効利用に関するものです。分散型電源の一例として燃料電池を取り上げ、その高い省エネルギー性と、地域全体の節電への大きな導入効果について述べます。自然冷熱エネルギーは主に雪氷資源を活用し、空調分野、農業、水産業などにおける将来的な可能性について考えます。

濱田　靖弘

1993年北海道大学工学部衛生工学科卒業、1995年3月同大学院工学研究科衛生工学専攻修士課程修了、1995年9月同大学院工学研究科衛生工学専攻博士課程中退。博士（工学）。北海道大学工学部助手、同大学院工学研究科助教授を経て、現在、同大学院工学研究院准教授。研究分野は、建築環境・設備、環境技術、エネルギー学。所属学会は、空気調和・衛生工学会、日本建築学会、日本太陽エネルギー学会、エネルギー・資源学会、日本雪工学会、人間―生活環境系学会、日本冷凍空調学会。

地球温暖化は人類が直面している最も深刻な環境問題の一つであり、その主要な原因物質は、石油・石炭などの使用によって排出される二酸化炭素です。二酸化炭素は森林や海洋によって吸収・固定されますが、排出量の全てを吸収することはできず、年率約2ppmで大気中の濃度が上昇を続けています。地球温暖化の状況や、森林などの陸上生態系が持つ二酸化炭素吸収機能などについて解説します。

平野　高司

1984年北海道大学農学部農業工学科卒業、1986年同大学院農学研究科修士課程修了、博士（農学）（大阪府立大学）。大阪府立大学農学部助手、助教授、北海道大学大学院農学研究科助教授を経て、2006年より現職。専門は、農林気象学、生態系情報学。道内および海外のフィールドで陸上生態系と大気環境との相互作用に関する研究を行ってきた。現在は、森林や湿原における二酸化炭素吸収量の定量化やモデル化に取り組んでいる。

人はさまざまな試行錯誤と失敗から学び、成長します。ですから失敗は、できれば避けたいものであると同時に、歓迎されるべきことかも知れません。これは子ども・若者にとっても同様です。しかし現実には、失敗がリスクに直結する構造があります。この点を貧困・社会的不利という観点からとらえて、「安心して失敗できる仕組み」の大切さを考えてみたいと思います。

松本　伊智朗

1959年大阪府堺市生まれ。主な研究テーマは、子どもの貧困と社会的排除に関する研究、要養護児童の社会的自立に関する研究。北海道子どもの虐待防止協会運営委員、日本子ども虐待防止学会評議員、雑誌「貧困研究」「季刊児童養護」「子どもの虐待とネグレクト」の編集委員、NPO法人CAN代表理事などを務める。主な著作に『子どもの貧困―子ども時代のしあわせ平等のために』（共編著、明石書店、2008年）、『子ども虐待と貧困―「忘れられた子ども」のいない社会をめざして』（編著、明石書店、2010年）など。

科学技術は誰のものであり、誰が管理するものなのでしょう。福島原発事故は、人間が科学技術をコントロールしきれず、社会に多大な損害を与えましたが、その原因として安全規制の甘さや「原子力ムラ」の存在が指摘されました。IT技術とロボット技術の発達は、無人兵器を生み出す危険もはらんでいます。遺伝子組み換え食品のように、その技術の危険性がはっきりしていないものもあります。科学技術のリスクを社会はどうコントロールするべきなのでしょうか。

鈴木　一人

1993年立命館大学国際関係学部（飛び級のため）中退、英国サセックス大学欧州研究所博士課程修了。Ph.D（現代欧州研究／国際関係）。筑波大学国際総合学類専任講師、助教授を経て、2008年に北大公共政策大学院准教授、2011年に同教授。2012年3月から法学研究科教授。専門は国際政治経済学、科学技術政策。「民間事故調」のWGメンバーとして福島原発事故調査に参画。著書に『宇宙開発と国際政治』（岩波書店）、共著に『EUの規制力』（日本経済評論社）など。

「少子化する高齢社会」の現状を社会学の観点から詳述します。最初に少子化と高齢化との関連をまとめ、マクロ社会学から高齢社会システムの位置づけを行い、リスクとタスクの両方を論じます。ミクロ社会学の側からは、高齢者個人によるサクセスフル・エイジングの達成方法について調査結果に基づき整理し、健康づくり、生きがい、社会参加、役割創造などをテーマとします。また、「予防原則」と「予備原則」との対比から、社会的・個人的タスク追求の問題を考えます。

金子　勇

1949年福岡県生まれ。九州大学大学院文学研究科博士課程単位取得退学。第1回日本計画行政学会賞。第14回日本都市学会賞。文学博士。北海道大学大学院文学研究科教授。専門は社会学。単著は『都市高齢社会と地域福祉』（ミネルヴァ書房、1993年）、『高齢社会・何がどう変わるか』（講談社、1995年）、『少子化する高齢社会』（NHK出版、2006年）、『社会分析』（ミネルヴァ書房、2009年）、『コミュニティの創造的探求』（新曜社、2011年）、『高齢者の生活保障』（編著、放送大学教育振興会、2011年）など。

健康や疾病は個人に現れますが、その原因や結果あるいは影響は個人的課題ではなく、むしろ社会的な課題です。健康は人生の全過程における多様な社会的な諸条件によって規定されています。競争・ストレス社会では自殺が増え、血圧は上昇します。現代ではむしろ貧しい人々に肥満者は多く、経済格差が教育格差を通して健康格差に連動しています。現代社会のリスク認識は、疾病や個々人のリスク行動を認識する上で重要です。

河口　明人

1974年北海道大学文学部卒業、1984年旭川医科大学医学部卒業、都立豊島病院、国立循環器病センター、および同研究所を経て2003年北海道大学・大学院教育学研究科（現研究院）教授、健康科学担当。専門は、循環器内科学。動脈硬化症を焦点とした生活習慣病予防、健康増進の視点から、札幌ライフスタイルスタディなどの地域住民を対象とした臨床疫学研究を実施。